消費者庁が注意喚起しているサプリメントは？飲む前に確認するポイント

健康の為に飲むサプリメントは、食事では補えない成分を気軽に摂れるのでありがたいです。

ただ手軽に摂れる反面、
「飲み続けて大丈夫なのか？」
「飲むリスクはないのか？」
「本当に効果があるのか？」
など気になるところです。

今回は消費者庁が消費者向けに注意喚起している健康食品・サプリメントについて調べてみました。

消費者庁が健康食品・サプリメントに注意喚起している背景

まず前提として、「健康食品」や「サプリメント」は、医薬品とは違い “効果が保証された薬” ではありません。

日本では、健康食品の中でも「特定保健用食品（トクホ）」「栄養機能食品」「機能性表示食品」など制度が分かれていますが、サプリメントはこれらすべてを含む広い概念です。

健康食品のうち、国が定めた安全性と効果に関する基準などに従って機能性が表示されている食品は「保健機能食品」といい、「特定保健用食品」、「栄養機能食品」及び「機能性表示食品」の3種類があります。
参照リンク：健康食品│消費者庁

つまり、同じ「サプリメント」でも

…と、品質や信頼性には大きな差があるわけです。

消費者庁は健康食品・サプリメントに関して、以下のように注意喚起や指導を行っています。

虚偽・誇大表示の改善指導
2025年7月〜9月に実施された監視では、142事業者・155商品について健康効果を断定的にうたう表示が確認され、改善指導が行われました。
参照リンク：消費者庁、142業者の155商品へ虚偽・誇大表示に対する改善指導
健康食品の正しい認識の啓発
消費者庁は「健康食品は薬ではない」「誤った使い方は健康被害につながる」といったポイントについて、動画公開や啓発イベントを通じて発信しています。
参照リンク：消費者庁、消費者に向け「健康食品の適正な使用」を啓発

これらは消費者が誤った情報などに惑わされず、安全性や有効性を判断できることを目的としています。

実際に消費者庁や関係機関が注意喚起や自主回収情報として発表しており、WEBサイトで確認することもできます。

海外サプリメントの成分問題
消費者庁公式や関係データベースでは、ビオチンなど特定成分を含む製品に対し、自主回収情報や注意喚起が出ています。
→リンク：被害関連情報 – 「健康食品」の安全性・有効性情報
不適切な広告表示
先に触れたように、ネット上で「脂肪燃焼」「ホルモン調整」といった効果を断定した広告が多数見つかり、改善指導が行われました。
→リンク：消費者庁、142業者の155商品へ虚偽・誇大表示に対する改善指導｜ECのミカタ