近年、東京・上野動物園で飼育されていた双子のパンダ「シャオシャオ」と「レイレイ」が中国へ返還されるニュースが話題になりました。
2026年2月20日に返還期限を迎える予定で、日本国内からパンダがいなくなる可能性が出てきています。
そもそもパンダのレンタル料っていくらなんだろう…？
レンタル料って税金で支払われているのかなぁ…？
と気になったので調べてみました。
本記事では、パンダのレンタル料の実態、税金の関係、そしてあえて「パンダいらない」と感じる3つの理由をわかりやすく解説します。
パンダレンタル料は1頭いくら？
パンダは“買う”のではなく“借りる”仕組み
まず基本として、世界の動物園で見るパンダは中国政府・中国の保護機関が所有しており、各国の動物園は“レンタル契約”という形で借りています。
これは1984年頃から一般的になった方法で、現在でも贈与ではなく貸与（レンタル）という形が主流のようです。
日本でのレンタル料の相場
日本の動物園が中国からパンダを借りる場合、年間のレンタル料はつがい（ペア）で約100万ドル（約1億円）前後と言われています。
仮に1頭だけに換算すると単純に半分程度と考えることもできますが、実際の契約はペアで行われることが多いため、1頭分だけの公式な数字は公表されていません。
このレンタル料はパンダ保護や共同研究の協力費として中国側に支払われるもので、東京都などが負担しているとされ、つまりその一部は税金によって賄われています。
い、いちおくえん…
レンタル料以外にもかかるコスト
レンタル料以外にも、パンダの飼育にはさまざまなコストが発生します。
これらはレンタル料とは別に発生し、税金や動物園の収益でまかなわれる部分もあるそうです。
確か、パンダって竹めちゃくちゃ食べますよね。
食費も相当な金額になりそうですね。
パンダのレンタルに税金が使われているって本当？
都や自治体が費用を負担している
上野動物園の場合、パンダのレンタル料は東京都が税金を使って負担しているという側面があります。
つまり、私たちが支払う税金の一部がパンダのレンタル料や関連費用に充てられているのは事実です。
一方で、私立の動物園（たとえば和歌山県のアドベンチャーワールド）の場合は、自治体の税金ではなく園の収入や寄付、スポンサーなどで費用を賄っているケースが多く、税金の関与とは異なります。
全部が全部、税金というわけではないみたいですね。
経済効果とのバランス
税金を使ってまでパンダを呼ぶ価値があるのかという点については、経済効果の観点からも議論があります。
パンダ人気が来園者を増やし、周辺エリアへの観光客誘致につながるというメリットもあるため、単純に「税金の無駄」と言い切れない面もあります。
パンダがいらないと感じる3つの理由
理由①：高額なレンタル料に見合う効果が不透明
パンダ1頭につき年間1億円近い費用がかかると考えると、その投資が本当に税金に見合うものか疑問を持つ人も少なくないと思います。
もちろん、他の動物の飼育や保全にも税金が投入されているわけですが、パンダに集中して費用がかかることには違和感ありますよね…。
理由②：外交カードとしての側面が強すぎる
パンダは単なる展示動物ではなく、いわゆる「パンダ外交」と呼ばれる国際関係の道具として使われてきました。
パンダがを見に行く側としては、きちっと保護されているパンダを見行きたい！という思いがありつつも、こういった”大人な事情”的なものがあるとギャップを感じますよね。
純粋な保護じゃないじゃん…。と思うのも事実です。
理由③：税金の使い道の優先順位への疑問
教育や福祉、社会インフラなどに比べると、パンダのレンタルや飼育に使われる税金は優先度が低いと感じる人もいます。
特に経済が厳しい時期には「税金の使い道を見直すべきだ」という主張が強まる傾向があります。
（もっと他にやることあるだろ…）とか思っちゃいますよね。
まとめ
日本でパンダを飼育するためのレンタル料は年間およそ1億円前後と高額であり、この費用の一部は税金によって支払われるケースがあるということがわかりました。
一方で、パンダ人気による観光・経済効果のメリットもあり、単純に「不要」とは言えない面もあります。
しかし、費用対効果や税金の使い道、外交的な側面を考えると、パンダがいらないと感じる理由も複数存在します。
パンダってただの見世物だと思ってたけど、以外と大人の事情が絡んでるんだね！
